キャッシュフロー計算書を間接法で作成する際、支払利息を一度足し、その後引く処理が必要になる理由について疑問を感じた方もいるのではないでしょうか。
この記事では、なぜそのようなプロセスが必要なのかをわかりやすく説明します。企業の資金繰りやキャッシュフローを正確に理解するためにも、意図を押さえておきましょう。
キャッシュフロー計算書の間接法では支払利息を調整する
間接法で作成されるキャッシュフロー計算書では、営業活動に関連するキャッシュフローの区分で「支払利息を加えて引く」という操作が行われます。
例として、以下のようなキャッシュフロー計算書の一部を見てみましょう。
- 税引前当期純利益・・・30
- 減価償却費・・・180
- 営業外収益・・・△50
- 支払利息・・・100
- 売上債権の増加額・・・△40
- 仕入債務の増加額・・・20
- 棚卸資産の増加額・・・10
小計・・・250
- 営業外収益・・・50
- 利息の支払額・・・△100
- 法人税の支払額・・・△10
営業活動によるキャッシュフロー・・・190
符号がマイナスの場合、「△」が使われます。上記のように、支払利息（利息の支払額）が足し引かれていますが、これには重要な意味があります。
キャッシュフロー計算書は現金の流れを示す書類
キャッシュフロー計算書は、現金の動きや資金繰りを把握するための書類です。損益計算書や貸借対照表では示しきれない、実際の資金調達状況を確認することができます。
間接法による作成の仕組み
キャッシュフロー計算書は「直接法」と「間接法」の2種類があり、今回は「支払利息を足し引きする」という操作を行う間接法について説明します。
間接法では、損益計算書や貸借対照表を基に営業活動によるキャッシュフローを計算します。具体的には、税引前の利益から現金の増減を加減し、簡便にキャッシュフローを算出する方法です。以下のステップで作成されます。
- 税引前当期純利益を記入する
- 非現金項目の増減を調整する
- 営業外損益や特別損益の増減を調整する
- 営業活動に関連する現金の増減を調整する
直接法との相違点
間接法が「税引前当期利益を基にした加減算」を行うのに対して、直接法は「主要な取引ごとの現金の動きを算出し記載する方法」です。どちらを選択するかは、作成の手間や精度により異なります。
小計前と小計後の「支払利息」の扱い
間接法でのキャッシュフロー計算書作成では、小計の前に「支払利息」を足し、その後、小計後に「利息の支払額」として同額を引きます。
利息や配当金の処理について
間接法のキャッシュフロー計算書において、利息や配当金の取り扱いは特有の処理が必要です。同様に、配当金も利息と同じ扱いで加減するケースがあります。
方法1: 損益計算書に基づく処理
損益計算書に計上される受取利息や受取配当金、支払利息を「営業活動によるキャッシュフロー」として記載し、計上されない支払配当金は「財務活動によるキャッシュフロー」に区分する方法です。これが実務上で一般的な方法であり、この際に支払利息を足し引きする操作が行われます。
方法2: 現金の発生源ごとの処理
受取利息と受取配当金は「投資活動によるキャッシュフロー」とし、支払利息や支払配当金は「財務活動によるキャッシュフロー」として扱います。
小計前の「支払利息」の意義
支払利息を加えた後、なぜ再度引く必要があるのか理解するために、小計前の「支払利息」の扱いを確認しましょう。
小計前は純粋な営業キャッシュフロー
間接法のキャッシュフロー計算書では、損益計算書に記載された情報を基に作成します。そのため、小計前の「支払利息」は損益計算書の数字そのものを転記した形となります。
逆算による符号の違い
キャッシュフロー計算書を作成する際には、損益計算書を逆算して営業利益を求めます。このため、収益はマイナス、費用はプラスという符号逆転が発生します。
小計後の「利息の支払額」について
続いて、小計後の「利息の支払額」について確認していきましょう。
小計後は関連するキャッシュフローが含まれる
営業活動以外の現金の動きとして、利息や配当金、法人税などが計上されます。これにより、企業全体の現金の流れを正確に把握できます。
実際の支払を反映するための「利息の支払額」
小計後に記載される「利息の支払額」は、実際に支払われた金額を示します。このため、符号はマイナスで表されます。
受取利息・配当金も同様の処理
受取利息や配当金も支払利息と同様に、収益はマイナス、費用はプラスとなり、キャッシュフロー計算書に反映されます。
まとめ
キャッシュフロー計算書で支払利息を加えた後に再度引く理由は、企業の正確な現金の流れを反映するためです。間接法を用いる際、損益計算書に含まれる支払利息と未払利息の両方が反映されるため、小計後で実際の支払額を調整する必要があります。この理解を深め、精度の高いキャッシュフロー計算書を作成しましょう。