ディスカウントキャッシュフロー方式（DCF法）は、M&Aの場面で企業の評価額を算出する際に広く用いられる手法です。
しかし、この計算方法はその過程が複雑であり、理解するのが難しいと感じる方も少なくありません。
この記事では、ディスカウントキャッシュフロー方式の基礎から具体的な計算方法までを丁寧に解説していきます。
M&Aの検討を進めている経営者の皆様は、ぜひこの内容を参考にしてみてください。
目次
ディスカウントキャッシュフロー方式による企業価値の算出とは？
まずは、ディスカウントキャッシュフロー方式とは何か、またその利点と課題について確認していきましょう。
M&Aにおける企業価値評価の一手法
ディスカウントキャッシュフロー方式は、企業や事業の価値を算出するための手法の一つです。
主に、M&Aにおいて企業価値を見積もる際に活用されます。
この方式は、英語で「Discounted Cash Flow Method」と呼ばれており、その頭文字を取って「DCF法」と略されることがあります。
DCF法の仕組み：将来のキャッシュフローを現在価値に変換
ディスカウントキャッシュフロー方式では、企業が将来的にどれだけのキャッシュフローを生み出すかを予測し、その不確実性やリスクを反映させた上で現在の価値を算出します。
具体的には、事業計画書に基づき将来得られるフリーキャッシュフローを計算し、割引率を使用してそれを現在価値に調整します。
詳しい計算方法については後述しますので、引き続きご確認ください。
現在価値とは？
「現在価値」とは、将来得られる金額を現在の価値に換算したものです。
たとえば、今1,000万円をもらうのと、10年後に1,000万円をもらうのとでは、どちらが有利でしょうか。
多くの人は今すぐに1,000万円を受け取る方が良いと考えるでしょう。
その理由は、10年後の1,000万円が現在の1,000万円と同じ価値を持つかどうかが不明確だからです。
これは、「貨幣の時間価値」という考え方に基づいています。
この概念により、将来の金額を現在の価値に換算するという手間のかかる計算が必要になります。
DCF法のメリットとデメリット
- 将来のキャッシュフローを考慮した評価が可能
- 赤字でも将来性が期待される場合に有効
- 具体的かつ現実的な価値を把握できる
一方で、事業計画書の精度に依存するため、予測が不確実な場合には算出結果に大きな差が生じる可能性もあります。
ディスカウントキャッシュフロー方式の計算手順
ここでは、ディスカウントキャッシュフロー方式を使った企業価値の計算方法を具体例をもとに見ていきます。
最初に求める3つの要素
ディスカウントキャッシュフロー方式では、まず以下の3つの要素を算出することが重要です。
- 将来フリーキャッシュフロー
- 割引率
- ターミナルバリュー
将来フリーキャッシュフロー
まず、企業の事業計画書を基に予測損益計算書と予測貸借対照表を作成します。
その上で、フリーキャッシュフロー（FCF）を以下の式で計算します。
営業利益 ×（1－税率）＋ 減価償却費 ± 正味運転資本増加額 － 設備投資額
【例題】
1年目：100
2年目：70
3年目：130
4年目：90
5年目：150
割引率
将来のフリーキャッシュフローを現在価値に換算するための割引率を求めます。
この記事では、簡単に「0.1」と仮定します。
ターミナルバリュー
最後に、事業計画書で計算できない期間の永続価値を指すターミナルバリューを求めます。
ターミナルバリューの計算式は、最終年度の将来フリーキャッシュフロー ÷ 割引率 です。
今回は、最終年度のフリーキャッシュフローを150とし、「150 ÷ 0.1 = 1500」と仮定します。
DCF法の計算式
ここまでに求めた3つの要素を使用し、企業の現在価値を導き出します。
将来フリーキャッシュフロー ÷（1 + 割引率）^ 何年目か
【例題】
1年目：100 ÷（1 + 0.1）^1 = 90.9
2年目：70 ÷（1 + 0.1）^2 = 57.8
3年目：130 ÷（1 + 0.1）^3 = 97.6
4年目：90 ÷（1 + 0.1）^4 = 61.4
5年目：（150 + 1500） ÷（1 + 0.1）^5 = 1024.5
合計：90.9 + 57.8 + 97.6 + 61.4 + 1024.5 = 1332.2
この計算から、A社の現在価値は「1332.2」と示されます。
まとめ
M&Aを検討する際には、売り手企業の将来を見据えた価値評価が重要です。
ディスカウントキャッシュフロー方式を理解し、売り手企業の評価に役立てることが求められます。
この手法を活用し、正確な企業価値の把握に努めましょう。